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2025年問題への対策は?薬剤師の将来性と今後の未来像

日本の社会保障制度改革については、医療分野でもさまざまな議論が繰り広げられています。中でも、薬物療法の高度化や、在宅医療をはじめとした地域医療の推進などにおいて、他職種と連携しながら専門的なスキルや知識を役立てられる存在として、薬剤師が注目を集めています。

一方で、薬剤師の将来性が不安視される側面もあります。業務の効率化に伴い、薬剤師の担当業務が調剤補助員に分担されるようになり、薬剤師の採用、特にアルバイト・パート需要がきびしくなるのでは、という声もあるようです。
今後、薬剤師に求められる役割や業務はどのように変化していくのでしょうか。薬剤師の将来性と現状を踏まえた上で、需要のある薬剤師になるためには、何が必要なのか考えていきましょう。

2025年問題とは?

「2025年問題」という言葉を聞いたことはあるでしょうか。これは、2025年に「団塊の世代」と呼ばれる人たちが75歳以上の後期高齢者となり、現在のままでは、医療・介護の提供体制が追い付かなくなってしまうという問題です。

後期高齢者1人あたりの医療費は、74歳以下よりも大幅に高くなるといわれており、そこに介護費も加わることで、医療費・介護費が急増します。そして、増加した後期高齢者によって、医療や介護が必要となる状況は広がり続け、やがて医療現場がパンクしてしまうと懸念されているのです。
2025年と聞くと、まだ遠い未来のように思う方もいるかもしれませんが、2020年に控えた東京オリンピック・パラリンピックから、わずか5年後の問題なのです。

薬剤師の現在と未来

厚生労働省が行った薬剤師調査の概況によると、現在、薬剤師の数は増加傾向にあります。2016年12月時点では、全国の薬剤師数は30万1,323人。うち、男性薬剤師が11万6,826人で全体の38.8%、女性薬剤師が18万4,497人で、全体の61.2%を占めます。前回の調査と比較しても、13,172人薬剤師数が増加しているのです。

しかし、今後の薬剤師数は、数年間だけで見ると需要と供給が均衡する状況が続くものの、長期的に見ると、供給が需要を上回ると見込まれています。そして、これまでと変わらない業務しかしなければ、今後、必要とされる薬剤師数は減っていくことが予測されているのです。

変化し続ける薬剤師の業務

法改正とともに、薬局における調剤業務は数々の変遷を経てきました。
そもそも、薬剤師の業務範囲は非常にシンプルで、「調剤と用法指示」のみでした。しかしそこに、「処方内容の確認」と「医師と薬剤師の連携」が加わり、さらに「患者へのインタビュー」「服薬指導」「薬歴管理」といった、現在の薬剤師にとって基本業務となっている仕事が追加されたのです。

それから、「処方意図の解析」「薬剤情報提供」「リスクマネジメント」「患者服薬情報提供」「薬剤師同士の連携」が加わり、現在では医療の広がりに合わせて「カウンセリング」「後発医薬品の調剤」「在宅調剤」「モニタリング」「他職種との連携」「コンサルテーション(他職種への相談)」など、非常に幅広いものとなりました。
そのため、近年における法改正の議論の中で、薬剤師が本来の業務を果たすためにも、業務効率化の措置を講じることが求められていたのです。

薬剤師以外でもピッキング、一包化が可能に

厚生労働省の医薬・生活衛生局総務課は、2019年4月、都道府県宛に「薬剤師以外が行うピッキングや一包化が、薬剤師の指示のもとでの実施など、一定の要件を満たせば可能である」という旨の通知を出しました。つまり、調剤補助員(テクニシャン)のような薬剤師以外の職種でも、PTP包装シートなどのピッキングや、薬剤の一包化が可能となったのです。

元来、調剤業務については、医師などがみずから調剤する場合を除いて、薬剤師以外が行うことは薬剤師法で禁止されていましたが、その範囲については長年議論が続けられていました。なお、厚生労働省は、薬局開設者に対して、業務手順書の整備や、ピッキング・一包化を行う調剤補助員への研修などの措置も求めています。

調剤補助員はあくまでサポート的立場

薬剤師の業務を薬剤師以外も担当できるようになったことで、薬剤師の需要が減ってしまうことを不安に思う方もいるかもしれません。ただし、ここで押さえておきたいのが、現時点では調剤補助員は、あくまでサポート的ポジションであるということです。

厚生労働省は、薬剤師以外がピッキングや一包化を行うことは、「調剤に最終的な責任を有する薬剤師の指示に基づく」ということを前提に容認しています。つまり、調剤現場には、指示役の薬剤師が配置される必要があるということ。具体的には、薬剤師以外のピッキング・一包化作業について、次のような条件が設けられています。

・薬剤師の目が届く場所で実施されること
・薬剤師の薬学的知見を踏まえて、処方箋に基づき調剤した薬剤の品質などに影響がなく、
 その薬剤を服用する患者に危害が及ぶことがないこと
・業務を行う者が、判断を加える余地のない機械的な作業であること

以上のことからも、調剤補助員などの登場は、薬剤師の業務効率化に効果が期待できる一方で、薬剤師としてのポジションが危ぶまれることまでには、至らないといえそうです。

患者の約7割は薬剤師に相談する

日本薬剤師会の実施した患者アンケートによると、「あなたは薬局に行った際、薬剤師に相談しますか?」という問いに対して、「よく相談する」「必要に応じて相談する」と回答した人の割合は、次のとおりです。

<あなたは薬局に行った際、薬剤師に相談しますか?>

20歳未満...71.4%
20~29歳...68.7%
30~39歳...76.5%
40~49歳...81.7%
50~59歳...81.4%
60歳以上...83.6%

※日本薬剤師会「薬剤師の将来ビジョン」(2011年11~12月)

20代でも7割以上の人が薬剤師へ相談したいと考えており、高齢になるほどその割合は増加傾向であることがわかります。
このような調査結果からも、人々が安心して相談できる薬剤師は、今後もなくてはならない存在といえるのではないでしょうか。

需要のある薬剤師になるために

高齢化が進む中、需要のある薬剤師として活躍するためには、どのような薬剤師であることが求められるのでしょうか。近い将来に求められる薬剤師像について見ていきましょう。

高い専門性と責任感、行動力、人間性

2025年問題の解決に向けて、どこに住んでいても、一人ひとりが適切な医療や介護サービスを受けられる社会の実現が目指されています。
こうした医療・介護サービスの実現のためにも、今後の薬剤師には、高い専門性や責任感、行動力、人間性が求められるといわれています。ベースとなる従来の薬剤師のスキルや知識に加えて、国民や患者さん、ほかの医療従事者などから広く受け入れられる、これらの資質を備えていることが、今後も薬剤師として活躍し続けるためのポイントといえるでしょう。加えて、患者さんだけでなく、他職種の方とスムーズに連携しながら働けるよう、高いコミュニケーションスキルも必要です。

かかりつけ薬剤師としての役割

「かかりつけ薬剤師」とは、薬剤治療や健康、介護などについて豊富な知識と経験を備えており、担当する患者さんのニーズや相談に対応できる薬剤師です。1人の患者さんに対して1人、担当薬剤師がついて、服薬管理や健康管理を行います。
また、かかりつけ薬剤師は24時間対応で動き、必要に応じて患者さんの自宅へ訪問して在宅医療を行ったり、医療機関と連携したりもします。こうした薬局内だけにとどまらない、かかりつけ薬剤師としてのスキルも、今後の医療・介護サービスの中で高く評価されるでしょう。

アポプラスステーションの研修制度もご活用ください

アポプラスステーションでは、調剤経験がない方や、ブランクから復職へ向けてスキルを磨きたい方へ向けて、さまざまな研修制度をご用意しています。
今後も、薬剤師として活躍し続けるために必要な学習や転職のサポートを通して、薬剤師の皆様をバックアップします。転職支援サービスと合わせて、こちらもぜひご活用ください。