薬剤師の学位呼称

Pharm.D.は「Doctor of Pharmacy」の略で、薬学の専門課程を修めて得られる職能学位です。医師を表す「M.D.」や、歯科医を表す「D.D.S.」などと同様、国際的にも通用する呼称です。

その授与資格は国によって異なり、取得するまでに必要なカリキュラムや研修内容などに違いがあります。たとえばアメリカでは、大学や大学院で与えられる学位とは別に、薬剤師養成課程を修めることでこの学位を得ることができ、その後は各州の制度に従って手続きを行うと、薬剤師資格が得られます。

日本では大学で医学・薬学を修めたのちに国家試験を受け、合格すると薬剤師免許が得られる制度をとっているため、Pharm.D.に相当する学位というものは存在していません。

日本で摸索された「Pharm.D.」の設置

2000年代の半ば頃になって、日本でもPharm.D.を制定しようという動きが活発化してきました。国境を越えて多くの人やモノが行き交うグローバル時代、薬剤師もまた「国際的な評価を得られるようにするべき」という考えが基本にあったとされています。

その後の2011年には財団法人日本薬剤師研修センター（JPEC）が「6年制教育を受けた日本の薬剤師はPharm.D.であり『Pharm.D.＝国際水準の薬剤師』という考え方を定着させることが大事だ」という見解を表明し、6年制教育の修了者を「Pharm.D.（JPEC）」に、旧4年制教育の修了者には厚労省の政策によって実施される「新カリキュラム対応研修」を受け、その研修成果が確認できた者に対してPharm.D.（JPEC）を名乗ることができるよう、検討が重ねられていました。

頓挫した日本の「Pharm.D.（JPEC）」

ところがこうした動きは、さまざまな反論を呼ぶことになりました。そもそも「Pharm.D.（JPEC）」は学校教育法に基づいた「学位」ではありません。管轄省庁も文科省ではなく厚労省です。薬剤師研修センター自身も、重ねて「Pharm.D.（JPEC）は学位でなく呼称・称号」と表明していますが、単なる呼称とするならば、欧米の「Pharm.D.」と紛らわしく、混同される可能性は非常に高くなります。

また欧米と日本の教育システムを比較したとき、現在の6年制教育を修了した時点で「Pharm.D.」を名乗ることが適切かどうか、という議論もありました。

このような紆余曲折のすえ「Pharm.D.（JPEC）」は立ち消えとなってしまいました。ですが今後、学位や資格の国際標準化は、より進んでいくものと考えられます。そうなれば、教育制度の見直し等を経て、一度は頓挫したPharm.D.が今度こそ登場するかもしれません。

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