まだ新卒の薬剤師は買い手市場?気になる新卒採用の最新の状況は?
登録日:
こんにちは、薬剤師転職のアポプラス薬剤師ライターチームです。
2006年から導入された薬学部6年制制度。文部科学省によると"医療技術の高度化、医薬分業の進展などに伴い、高い資質を持つ薬剤師養成が必要になったため"としています。薬事日報社の調査によると、実際の現場からも4年制より6年制薬剤師に対して、「実務実習を経験しているため業務知識がある」「薬学的な知識に関して探究心のある新入社員の比率が高い」「現場の仕事の習得が早い」など、評価する声が多く上がっているようです。
6年制の薬学部を卒業した学生が国家資格を取得するようになってから、3年がたちました。その間の薬剤師合格者数は97回8,641人、98回8,929人、99回7,312人、100回9,044人となっており、合計34,000人近くの6年制導入後の薬剤師が誕生したことになります。この状況を踏まえ、新卒採用の状況はどうなっているのか、考察していきます。
薬剤師はすでに過剰傾向
今後ますます差は広がっていく?
薬剤師の数については、現在は需要が供給を上回っている状況であるという意見もありますが、厚生労働省の「薬剤師需給の将来動向に関する検討会」が平成20年6月12日に発表した報告によると、2005年の時点で薬剤師総数が313,530人、需要が230,156人となっており、すでに逆転しています。
同じ報告書では、2011年は薬剤師総数334,600人に対し需要は251,581人、2014年は薬剤師総数354,976人に対し需要が261,469人、2018年には薬剤師総数383,012人に対し需要は265,437人となり、12万人近い人数の過剰が見込まれています。さらに10年後の2028年は薬剤師総数437,342人に対して需要は278,704人と、16万人近い人数が就職できない状況になることが予想されています。ただし、薬剤師の資格を取得した人が全員薬剤師として就職するとは限りません。ここでは「薬剤師の資格を取得=薬剤師として就職」すると仮定してお話ししています。
現在も実は薬剤師は売り手市場
優秀な人材確保に苦労する企業が増えている
厚生労働省の調査では薬剤師の数が過剰になっているとありましたが、実際は保険薬局数が増加していることに加え、従来は採用が少なかった病院でも病院薬剤業務実施加算への取り組みなどの影響で求人を増加するなど、例年以上に人材の確保が難しいと考えている企業が多いようです。
- ※
薬事日報「全国保険薬局調査」2015年1月7日の記事を参照
ある調査によると、2016年度の企業の初任給ランキング30位以内に調剤薬局が8企業、ドラッグストア等の専門店が5企業、医療関連が3企業、合計16企業が入っていました。薬剤師不足の企業の中には、初任給を上げてでも優秀な人材を確保したいという想いがあるようです。
その一方で、特に地方では薬剤師不足が問題になっています。少し古いデータになりますが、厚生労働省が平成8年に発表した「都道府県(従業地)別にみた薬局・医療施設に従事する薬剤師数」というデータによると、人口10万人に対しての薬剤師数の全国平均は94.4人なのに対し、トップの東京では127.7人となっています。逆に少ないのが山形県の70.0人、埼玉県の71.6人、栃木県の72.9人。この差は大きいのではないでしょうか。都市部や地方にも出店している大手ドラッグストアなどは教育制度も充実しており、新卒の薬剤師も集まりやすい。逆に地方や中小の企業では薬剤師の教育制度にまで力が回らず、新卒の薬剤師が魅力を感じないという悪循環も起こっているようです。
新卒に限らず中途採用者も
薬剤師は現在もまだ売り手市場
今回は新卒にスポットをあてて求人状況をみてきました。薬剤師の数が過剰気味とはいえ、実際の職場では薬剤師不足が続いています。結論としては新卒も中途採用者も売り手市場と考えてよさそうです。ただし需要と供給のバランスはすでに逆転していること、高い給料を払う分、質の高い薬剤師を求める企業が多いことから、「薬剤師の資格を持っている」だけでは、今後就職が厳しい状況になっていくことも考えられます。常に勉強を重ね薬剤師としてのキャリアを磨いていくことが必要なのではないでしょうか。
薬剤師専門の転職サポート!30年の実績!
転職サポートに登録(無料)-
1
「登録者限定求人」をすぐにご紹介します! 全体の80%以上がWEB公開していない求人。登録後、人気求人を優先的にご紹介します。
-
2
あなたの希望条件により近づける調整をします! 求人条件はあなたの「最終条件」ではありません。より希望に近づける調整が可能です。
-
3
応募から面接、就業条件の交渉まで全てお任せ! 就業中・育児中でもラクラク。企業とのやりとりは全てコンサルタントにお任せください。
お電話でのご相談も承っております。