1. 薬剤師のボーナスは平均いくら？

ここでは、薬剤師のボーナスにまつわる、以下の疑問について解説していきます。

• ボーナスの平均額は？
• ボーナスの仕組みは？
• 1年目のボーナスは出る？
• 地域によって変わる？
• 職場規模によって変わる？

1-1. ボーナスの平均額は？

全国の薬剤師は、どれくらいのボーナスをもらっているのでしょうか。厚生労働省の2024年の賃金構造基本統計調査によると、ボーナスの年間平均額は約823,600円です。ボーナスは年2回支給されることが一般的であるため、1回あたりで計算すると約411,800円となります。

出典：令和６年賃金構造基本統計調査｜厚生労働省

1-2. ボーナスの仕組みと計算方法は？

ボーナスは労働基準法などで明確に定められていないため、各企業で仕組みが異なります。多くの場合、査定基準は就業規則に記載されており、査定や業績による増減も少なくありません。「就業規則」とは、従業員が守るべきルールと、従業員の労働条件が定められたものです。自分の勤める会社のボーナスを知りたい場合は、勤務先の就業規則を確認してみましょう。

一般的なボーナスは「基本給 × 支給月数 × 査定係数」という方法で計算されます。たとえば、基本給が30万円で支給月数が2.5カ月、査定係数が1.0(標準評価)の場合、ボーナス金額は30万円 × 2.5カ月 × 1.0 = 75万円となります。査定係数は企業によって異なりますが、一般的には0.8〜1.2程度の範囲で設定されており、優秀な評価を受けると係数が上がり、それに伴いボーナスも増額されます。

ただし、ボーナスには一般的に支給額の20〜30%程度が税金や社会保険料として控除される点に注意が必要です。たとえば、ボーナス支給額が100万円の場合、実際の手取り額は70〜80万円程度になります。また、ボーナスには査定期間があり、企業によっては査定を基準に支給額を決めることも珍しくありません。会社の決算月により異なりますが、査定期間は、夏のボーナスで10月～3月、冬のボーナスは4月～9月に分けられるのが一般的です。

多くの場合、ボーナスの査定は、以下の評価基準で決まります。

• 業績評価
• 能力評価
• 行動評価

3つの基準について、詳しくみていきましょう

業績評価：業績評価は、賞与の査定項目の中でも重視されやすい評価基準です。査定期間中に数値化された目標をどれだけ達成できたか、などが評価され、目標の難易度は、役職や能力によっても異なります。また、目標達成率だけでなく、企業の業績へと貢献したか、ほかの社員と協力したかという仕事に対する姿勢なども評価対象になることも少なくありません。

能力評価：能力評価は、個人が持つ能力や資格などの評価基準です。マネージャーなど重要なポストで働いた場合も評価対象となります。数値化された成果でなくとも、外部講習への参加や企業が推奨する資格を取得したなど、積極性が評価されることもあります。

行動評価：行動評価は、日々の遅刻欠勤などの勤務態度、コミュニケーション能力、出勤率などを評価する基準です。業績を上げている社員でも、行動評価が低いと査定は下がります。企業によっては、勤続年数を評価項目に入れていることもあります。

1-3. 1年目のボーナスは出る？

入社して1年目に、ボーナスが出るか気になる人も多いでしょう。結論から言うと、新卒1年目の薬剤師にも、ボーナスは支給されます。ただし、夏のボーナスが支給されるかは企業によって異なり、ボーナスの支給額は、査定期間内の評価によって決まります。

一般的に、夏のボーナスは6月または7月に支給されます。4月に入社した新卒1年目の場合、勤務期間3～4カ月のみとなり、査定期間が短いため、ボーナスが満額支給されない場合もあります。しかし、従来の社員とは同等とはいかなくても、新卒社員をねぎらうために賞与を支給する企業もあります。夏のボーナスは「寸志」として、数万円が支給されるケースもあるでしょう。

1-4. 地域によって変わる？

薬剤師のボーナスは、地域によっても違いが見られます。厚生労働省の統計データによると、都道府県別のボーナスの支給額の全国平均は823,600円であるところ、青森県は617,100円と、20万円ほど下回る結果です。一方、栃木県では1,266,300円と、全国平均を約40万円上回っています。

このように薬剤師のボーナスの地域差は、人口に対する薬剤師の充足率など、需要と供給の差に影響を受けていると考えられます。一般的な業種では首都圏のほうが給与は高い傾向にありますが、薬剤師の場合はそうとは限りません。

たとえば、不足が深刻化する地方では、給与設定を高くしている企業もある一方、薬剤師が充足傾向にある東京・神奈川・兵庫といった一部の都市部では、地方よりも給与条件が良くないケースもあります。

1-5. 職場規模によって変わる？

企業の規模によっても薬剤師のボーナスは変動します。従業員数1,000人以上のいわゆる大手調剤薬局に勤務する薬剤師のボーナスの年間平均額は978,600円で、1回あたり約489,300円と、高めの傾向にあります。

＜企業規模による年間ボーナス平均額＞

企業規模	年間ボーナス平均額
1,000人以上	97.8万円
100～999人	70.1万円
10～99人	67.8万円
9人以下	22.1万円

出典：令和６年賃金構造基本統計調査 ｜厚生労働省

1-6. 年齢や経験年数によって変わる？

年齢	年間ボーナス平均額
25～29歳	59.5万円
30～34歳	73.5万円
35～39歳	101.7万円
40～44歳	107.2万円
45～49歳	101.0万円
50～54歳	114.0万円
55～59歳	80.1万円
60～64歳	84.2万円

出典：令和６年賃金構造基本統計調査 ｜厚生労働省

この表から明らかなように、ボーナスは年齢・経験年数によって大きく変動します。20代後半の59.5万円から始まり、キャリアの発展とともに増加していき、50～54歳で最高額の114.0万円に達します。特に35歳を超えると100万円台に乗り、管理職や責任ある立場になることでボーナスが大きく上昇する傾向があります。55歳以降はやや減少するものの、60代でも若手より高い水準を維持しています。経験と役職に応じたボーナス設計が一般的と言えるでしょう。

下田コメント
ボーナスアップには「見える実績」が重要です。かかりつけ薬剤師件数の増加や在庫管理の効率化など、数値化できる成果を上げつつ、専門・認定資格の取得も並行して進めることをおすすめします。

2. 薬剤師のボーナスは勤務先によって変わる？

薬剤師とひとことで言っても、働き方や勤務先によって業務も異なるため、当然、ボーナスの金額も変わります。薬剤師の職場は、大きく分けて以下4つに分けられます。

• 調剤薬局
• ドラッグストア
• 病院
• 製薬会社など企業

勤務先ごとのボーナス額について、詳しく見ていきましょう。

2-1. 調剤薬局

平均年収	約450万～550万円
平均月収	約31万円
賞与（ボーナス）1回分	約63万円

※アポプラスキャリア掲載求人の月給×14ヶ月（賞与2ヶ月分と仮定）で算出した理論年収を元にした参考値です。

調剤薬局に勤める薬剤師のボーナス平均額は、約63万円となっています。調剤薬局は、薬学部卒業生の就職率が高い職種です。調剤薬局は、店舗数や役職ポストが限られているため、キャリアパスが緩やかになる傾向があります。そのため、個人の評価や薬局の規模によってボーナス額に差が出やすいのが特徴です。ただし、調剤薬局は地域によって状況が異なるため、薬剤師が不足している地方などでは年収やボーナスが高くなる傾向にあります。

2-2. ドラッグストア

平均年収	約515万～600万円
平均月収	約35万円
賞与（ボーナス）1回分	約70万円

※アポプラスキャリア掲載求人の月給×14ヶ月（賞与2ヶ月分と仮定）で算出した理論年収を元にした参考値です。

ドラッグストアに勤める薬剤師のボーナスの平均額は、約70万円です。ほかの職場と比べて高給が望める職種であり、管理職(店長やマネージャー)に就くと、昇給の可能性もあります。また、大手のドラッグストアは給与規定がきっちりと定められている傾向にあるため、昇給とともにボーナス額も上がりやすいでしょう。

2-3. 病院

平均年収	約390万～500万円
平均月収	約28万円
賞与（ボーナス）1回分	約56万円

※アポプラスキャリア掲載求人の月給×14ヶ月（賞与2ヶ月分と仮定）で算出した理論年収を元にした参考値です。

病院薬剤師のボーナスの平均額は約56万円です。勤続年数や資格取得で昇給する可能性があります。薬局長や薬剤部長になるというキャリアアップも望めますが、役職に就かないと昇給しないこともあり、ボーナスの額にも影響します。

医療施設では、医療従事者の中でも人手不足となりやすい医師や看護師に人件費が回されることが、病院薬剤師のボーナスが低い水準にあることに関係しているとも指摘されています。特に、就職した直後や、若年層は基本給が低い傾向にあります。

2-4. 製薬会社など企業

平均年収	約550万～700万円
平均月収	約39万円
賞与（ボーナス）1回分	約78万円

※アポプラスキャリア掲載求人の月給×14ヶ月（賞与2ヶ月分と仮定）で算出した理論年収を元にした参考値です。

製薬会社をはじめとする企業に勤める薬剤師のボーナス平均額は約78万円です。製薬会社は薬剤師の働く職場としては高給であることから、ボーナスも高めです。会社によっても給与水準は変わり、外資系製薬会社は収入が高い傾向にあります。特に、営業や広報担当のMRの場合、成績次第でインセンティブが加算されることもあるでしょう。

ただし、製薬会社での職種には幅があり、どの仕事に就いているかにより給与やボーナスも異なります。転職先として考える場合は、希望する働き方と収入のバランスを見ながら検討することをおすすめします。

3. 薬剤師の派遣社員はボーナスがない？正社員がいいの？

正社員ではない働き方で勤務する薬剤師も、数多く存在します。基本的に、パートタイマーやアルバイト、派遣社員や契約社員といった場合は、ボーナスが出ない企業がほとんどです。しかし、非正規雇用と正社員では働き方が異なるため、単純にボーナスの有無だけでは比較できません。

契約社員は派遣社員とは異なり、雇用主と直接雇用契約を結びますが、契約期間が決まっている有期雇用です。通常、労働期間は1年ごとに更新され、契約が満了すると終了することも考えられます。しかし、考え方によっては、一つの会社に縛られず、自分のライフスタイルにあった勤務時間や通勤場所の職場に転職することも可能です。

一方、正社員にはボーナスがあり、福利厚生や昇給制度などを利用してキャリアアップを望むこともできます。しかし、企業によっては転勤や異動が避けられず、休日出勤をしなければならないこともあるでしょう。ボーナスだけを取り上げると正社員に分があると感じられるかもしれませんが、非正規雇用のほうが、プライベートとの両立が実現しやすいケースもあります。

4. 薬剤師がボーナスを上げるための3つの方法

薬剤師がボーナスを上げる方法としては、以下の3つが考えられます。

• 長く在籍して基本給を増やす
• キャリアアップを目指す
• 条件が良い職場に転職する

それぞれの方法について詳しく解説していきましょう。

4-1. 長く在籍して基本給を増やす

薬剤師がボーナスを増やす方法のひとつは「企業に長く在籍して基本給を増やすこと」です。企業によりボーナスの算定基準はさまざまですが、一般的に、勤続年数が増えるほど基本給は上がります。基本給が上がれば、ボーナスの額も増える傾向にあります。

1-6.で紹介した厚生労働省の統計調査によると、20代であれば賞与の額は約59.5万円、30代後半で約101.7万円、40代以上で約107.2万円と、年齢とともに増加していることが見て取れます。ただし、勤続年数は基本給と関係のない会社もあるため、会社の給与規定をよく確認しておきましょう。

出典：令和６年賃金構造基本統計調査 ｜厚生労働省

4-2. キャリアアップを目指す

キャリアアップもボーナスをアップさせる手段のひとつです。ボーナスは、基本給に支給月数を掛けて算出されることが多いため、基本給が上がれば比例してボーナス額も上がります。

企業によっても異なりますが、基本給が上がる方法は、「昇進する」、「評価を上げる」が一般的な方法です。薬剤師のキャリアアップとして考えられるのは、調剤薬局やドラッグストアの管理薬剤師、エリアマネージャーなどの管理職に就くことです。病院薬剤師であれば、薬剤部長になる道もあるでしょう。

多くの場合、一般薬剤師より管理薬剤師の賞与のほうが高い傾向にあります。厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査」によると、役職なしの「薬剤師」の賞与が年間平均56.7万円であるのに対し、「係長級」の賞与は75.0万円と、およそ1.3倍の金額です。このことから、昇進するとボーナス額が上がる可能性が高いといえます。

しかし、職場によっては勤続年数が伸びても上のポジションがすべて埋まっており、出世できないケースも少なくありません。キャリアアップを目指す方法をとるなら、今、勤務している企業・医療施設の状況を、冷静に見極める必要があるでしょう。

4-3. 条件が良い職場に転職する

ボーナス額を上げるには、「今働いている企業よりも条件の良い職場に転職する」方法もあります。労働条件は同じでも、基本給が高くなる職場に転職できる可能性があるためです。
しかし、ボーナスの支給額は企業によって異なり、企業によって手当に含まれることもあれば、個人評価の算出方法に違いが見られるケースもあります。加えて、経営状況の変化を受けることもあるため、必ず上がるとは限りません。また、ボーナスの査定期間に試用期間は含まれないケースがほとんどであるため、転職先での初めてのボーナスはあまり期待できないことを念頭に置いておきましょう。

5. 薬剤師がボーナスを上げるためには転職も視野に入れよう

ボーナスは、支給しなければならないと法律で定められているものではないため、査定基準や支給額は企業により異なります。ボーナスを上げたいなら、長く勤務する、キャリアアップする以外にも、転職も選択肢のひとつになるでしょう。ここでは「転職でボーナスを上げる方法」を解説しますので、ぜひ参考にしてください。

5-1. ボーナスが高い薬剤師の職場とその特徴

ドラッグストアは調剤薬局や病院と比較してボーナスが高い傾向にあります。大手チェーンでは、業績連動型の報酬体系を採用していることが多く、好業績の場合は高水準のボーナスが期待できます。また、製薬会社のMRや臨床開発職は、専門性と成果が直接評価される環境であるため、薬剤師としてはもっとも高いボーナス水準を誇る職種と言えるでしょう。

5-2. 薬剤師のキャリアアップによるボーナスアップ戦略

ボーナスアップには明確なキャリアパスの構築が効果的です。管理薬剤師やエリアマネージャーなどの責任ある立場を目指すことで、評価と報酬が上がる可能性が高まります。また、OTC医薬品の販売知識と調剤スキルの両方を活かせる職場は市場価値が高く、収入アップにつながります。専門・認定薬剤師資格の取得も、専門性を評価する職場では報酬増加が期待できるでしょう。

5-3. 転職を検討すべき状況とタイミング

3年以上勤務してもボーナスや基本給に変化がない場合、キャリアが停滞していると考えるべきです。明確な評価制度がなくキャリアアップの道筋が見えない環境では、自身の市場価値を高めるためにも転職を検討する価値があります。理想的な転職タイミングは、一定の実務経験を積んだ30代前半か、管理職経験を得た40代前半です。

5-4. 転職を成功させるためのポイント

転職では、ボーナスだけでなく基本給や福利厚生、労働環境を含めた総合的な判断が重要です。薬剤師専門の転職エージェントは業界の給与相場や企業の内部情報に精通しているため、積極的に活用すると良いでしょう。面接では、これまでの実績を具体的な数値で伝え、新しい職場でどのように貢献できるかを明確に示すようにしましょう。

下田コメント
転職面接では「在庫回転率10%改善」など数値で実績を示すと評価が高まります。専門性では認定薬剤師などの資格に加え、薬歴の質向上や副作用モニタリングの具体例を準備しておくと良いでしょう。

6. ボーナスだけでなく総合的な待遇で薬剤師の職場を選ぼう

薬剤師の仕事は専門性が高く、社会的にも重要な役割を担っています。そのため、適正な評価とそれに見合った報酬を得ることは、モチベーション維持に大切です。とはいえ、ボーナスだけで職場を選ぶべきではありません。ここからは総合的な待遇での職場選びについて解説します。

6-1. 薬剤師が職場選びで重視すべき報酬以外の要素

薬剤師として長く活躍するためには「キャリアアップの可能性」を確認しましょう。認定・専門薬剤師の資格取得支援や管理職への昇進機会は自らの将来に直結します。ワークライフバランスも重要で、残業時間や休日出勤の頻度、有給取得のしやすさは、モチベーション維持につながります。また、職場での良好なチームワークや他の医療従事者との連携がスムーズな環境は、継続して働くために必須です。

6-2. 年俸制という選択肢とそのメリット

年俸制の最大のメリットは、ボーナス支給時期に転職タイミングが縛られず、自分のキャリアプランに合わせた転職が可能なことです。また、毎月の基本給が安定して高めに設定されるため、生活設計が立てやすくなります。一部企業では基本年俸に加えて業績連動型のインセンティブボーナスを導入しており、成果が直接収入増につながる仕組みもあります。自分の働き方に合った報酬体系を選びましょう。

6-3. 薬剤師の待遇における福利厚生の重要性

福利厚生は「隠れた報酬」です。社会保険や退職金制度の充実度は長期的な資産形成に影響します。薬剤師には継続的な学習が必須なため、学会参加費補助や研修制度の有無も重要です。加えて、育児・介護との両立支援制度は、家庭を持つ薬剤師が長く働き続けるために不可欠な要素と言えます。また、資格取得支援や自己啓発補助など、自身の市場価値を高める制度の有無も確認しておきましょう。

6-4. 総合的な待遇評価で理想の職場を見つけるポイント

理想の職場選びには「長期的なキャリア形成の視点」が重要です。今後5年、10年後の自分のキャリアイメージを描き、それを実現できる環境かを判断しましょう。また、家庭との両立重視か、専門性追求か、マネジメントスキル向上か、など、自分の価値観に合った働き方ができるかも大切です。転職検討時は、転職サイトだけでなく、実際の薬剤師の声や職場見学など複数の情報源から情報収集し、「総合的に良い職場」を見極めていきましょう。

7. まとめ：自分に合った職場でボーナスアップを目指そう

薬剤師のボーナスは勤務先や年齢、企業規模によって大きく変動します。ボーナスアップには、長期勤務でのキャリアアップ、管理薬剤師への昇進、または条件の良い職場への転職が効果的です。ただし、職場選びは、ボーナスだけでなく基本給、ワークライフバランス、キャリア発展の可能性、福利厚生なども含めて総合的に判断することが重要です。

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監修者

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